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鋼材が使われる製品の用途を考えるグリーンスチール活用のイメージ(生成画像)

グリーンスチールは何に使われている?採用事例から考える自社製品への活用

2026.11.16
グリーンスチール・GX

グリーンスチールの採用先は、大きな建築物や自動車だけではありません。電気ケーブルを支える部材、オフィスで使う棚など、製品の一部を構成する鋼材にも採用例があります。自社での活用を考える際も、製品全体を一度に切り替えるのではなく、どの部材に取り入れられるかという見方ができます。

ただし、他社の採用例を見つけただけで、自社の製品にも同じ材料を使えるとは限りません。必要な強度や形状、加工条件、供給できる数量、取引先が求める環境情報は、製品ごとに異なるためです。この記事では公表資料から確認できる用途と採用段階を分け、事例を自社製品の検討に生かす考え方を紹介します。

採用事例は「何に使うか」と「どこまで進んだか」で読む

企業のニュースにある「採用」には、採用を決めた段階、製品を製造する段階、納入先に設置した段階などが含まれます。発表から時間がたっていても、その資料に「予定」と書かれている事柄を、自動的に実績へ置き換えることはできません。まず用途と公表時点を並べると、自社の検討に使える情報が見えてきます。

公表された用途公表主体公表日資料で確認できる段階
電路支持材向けの黒色めっき鋼板日本製鉄2024年4月24日南電機の製品への採用公表
自動車の量産車日本製鉄2025年2月7日日産自動車の量産車への採用公表
オフィス用の棚環境省2026年3月27日楠公レストハウスへの設置済み
ドライバルク船JFEスチール2023年6月20日新造予定船への採用決定

以下の事例は、それぞれの企業・機関が公表したものです。西日本鋼管の納入実績を示すものではありません。また、表は市場全体を網羅した一覧ではなく、用途と関係者の違いを理解するために選んだ例です。

電路支持材:素材の機能を生かしながら環境価値を加える

日本製鉄は2024年4月、南電機の電路支持材向け高耐食めっき鋼板「黒ZAM」に、グリーンスチール「NSCarbolex Neutral」が採用されたと発表しました。電路支持材には、建物内などでケーブルを支えるケーブルラックやレースウエイがあります。黒ZAMはめっき層そのものを黒色にした鋼板で、もともとの耐食性や意匠に関わる特徴と、グリーンスチールとしての環境価値が別の観点で説明されています。日本製鉄の電路支持材への採用発表

この例は、完成品そのものだけでなく、そこに組み込まれる部材にも検討の余地があることを示しています。自社が設備用金具や支持材を製造しているなら、「環境対応の新製品を一から開発する」以外に、既存製品の材料調達を見直すという切り口を持てます。ただし、表面処理、曲げ加工、取付条件などの適合確認まで省けるわけではありません。

資料の写真にも注意が必要です。この発表には黒ZAMの従来の採用例も紹介されていますが、それらをすべてNSCarbolex Neutralの採用実績と読むことはできません。素材としての施工実績と、環境価値を付けた材料の採用実績を分けて読むことで、社内説明に誤りが入りにくくなります。

量産車:採用の広がりと、自社部品の適合は別の話

日本製鉄は2025年2月、NSCarbolex Neutralが日産自動車の量産車に採用されたと公表しました。発表は日産のライフサイクル全体での排出削減に向けた取り組みと結び付けて説明されています。一方、この発表だけから特定の車種、部品、採用量や、すべての車両への切替を読み取ることはできません。日本製鉄の日産量産車への採用発表

量産製品を扱う企業にとっては、話題性よりも継続して同じ条件で調達できるかが判断の中心になります。ある試作品で使えたことと、量産中の全ロットへ継続供給できることは同じではありません。候補材の規格や品質を評価する工程と、必要数量・納期を合わせる工程を並べて検討すると、試作後に供給条件が合わないという行き違いを避けやすくなります。

また、自社が部品メーカーなら、材料変更を決める権限が自社にあるかも先に確かめたい点です。発注元が材質や仕入先を指定している製品では、環境価値を理由に独断で置き換えず、変更の扱いを発注元と相談するところから始まります。他社の量産採用は検討の後押しにはなりますが、自社製品の承認を代わりに受けられる証拠ではありません。

オフィス用の棚:完成品を買う側へ環境価値を届ける

環境省は2026年3月、日本製鉄が製造したGXスチールを採用したオカムラ製の棚を調達し、皇居外苑の楠公レストハウスへ設置したと発表しました。こちらは将来の採用計画ではなく、設置済みの事例として確認できます。鋼材を直接購入しない最終利用者も、棚という完成品を通じて取り組みに関わっている点が特徴です。環境省のGXスチール製棚の設置発表

鋼材を使った家具や設備を売る企業なら、誰に何を伝えると採用判断に役立つかを考える材料になります。材料の銘柄名だけを伝えるより、「製品のどの部分に使っているか」「環境情報はどの範囲を示すか」を説明できるほうが、購入者は自社の目的と照らし合わせやすくなります。

ただし、素材の環境価値を、そのまま棚全体の排出量がゼロであるという表現へ広げることはできません。加工、塗装、輸送、鋼材以外の部品などは別の要素です。完成品として発信する場合は、説明の主語を「製品全体」にするのか「使っている鋼材」にするのかを明確にすることが、誤解の防止につながります。

船舶:使う人、買う人、費用を負担する人を結ぶ

JFEスチールは2023年6月、国内海運8社が新たに建造を予定するドライバルク船に、グリーン鋼材「JGreeX」を採用することが決まったと発表しました。ドライバルク船は乾いた貨物を大量に運ぶ船です。発表では、海運会社・船主が造船会社へ鋼材を指定し、削減に伴うコストをサプライチェーンの関係者で広く負担するモデルが示されています。JFEスチールのドライバルク船への採用決定発表

この資料で示される納入・就航は、発表当時の計画です。ここでは全船の就航完了や継続運航まで確認した事例とは扱いません。また、鋼材の対象範囲には、造船会社が直接購入するものという限定があり、船に含まれるあらゆる機器や運航時の排出量まで含めた話ではありません。

自社へ置き換える際の着眼点は、船の大きさではなく関係者の分担です。材料を購入する会社だけに追加負担を求めても、その価値を最終顧客が評価する仕組みがなければ、継続が難しくなることがあります。誰が材料を指定し、誰が製品の環境情報を必要とし、どの取引条件に反映させるのかという話し合いも、材料選びと並ぶ検討事項です。

同じ業界の事例より、自社の「部材の役割」に着目する

自社での候補を選ぶ三つの視点は、部材の役割、対象の分けやすさ、価値を届ける相手

採用事例を探すときは、自社と同じ業界かどうかに目が向きがちです。しかし、業界が違っても、荷重を支える、機器を固定する、外装を構成するといった部材の役割には共通点があります。自社の製品を部材単位で見ると、どこから検討すればよいかを具体化できます。

例えば、製品本体の主要構造をすぐに変更するのは難しくても、同じ製品群の補助フレームを候補として調べることはできます。逆に、小さな部品でも厳格な材質指定や承認手続きがあれば、最初の候補としては扱いにくい場合があります。部品の大きさや見た目だけで、導入の簡単さを決めないことが大切です。

候補を絞る際は、次の三つを別々に考えると、環境部門と製造部門の話がかみ合いやすくなります。

  • 部材の役割:どこで使い、どの機能を維持しなければならないか。
  • 対象の分けやすさ:どの品番・数量を対象にしたかを識別できるか。
  • 価値を届ける相手:発注元や最終顧客が、どのような環境情報を必要としているか。

対象の分けやすさは、取り組みを説明する場面で効いてきます。複数製品に共通して使う材料をまとめて仕入れている場合、どの製品へどれだけ使ったのかを後から把握するのが難しいこともあります。初めの候補は、購入量が最大の材料ではなく、品番や使用先との対応が分かる部材にする考え方もあります。

価値を届ける相手については、営業担当が「環境配慮をアピールしたい」と考えているだけなのか、顧客から具体的なデータを求められているのかで、必要な準備が変わります。前者なら表示する範囲や説明文を詰めることが先で、後者なら指定の資料や評価方法を把握することが先です。両者を区別せずに材料だけ変更すると、せっかく用意した情報が顧客の判断に使えないまま残ってしまいます。

低炭素鋼材の価格と納期を相談する

鋼材として使える条件と、環境価値の伝え方を分ける

グリーンスチールの検討では、環境面の新しい情報に注意が集中しがちです。それでも製品に使う材料である以上、必要な規格、寸法、強度、加工性、表面処理などの条件が先にあります。「グリーン」という呼び方だけで、これらの仕様が共通になったり、既存材料との互換性が保証されたりするわけではありません。

ここで、必要以上に大きな設計変更を前提にする必要もありません。まずは現在使っている材料の条件を基準にして、供給元がどこまで対応できるかを照合します。その結果、従来条件を維持できる候補があるのか、加工評価が必要なのか、形状や数量の条件から今回は候補を外すのかを分けると、判断の理由が明確になります。

環境価値については、材料の物理的な性能とは別に説明を受けます。今回の公表例で扱われる製品には、製鉄工程で生み出した排出削減量を特定の鉄鋼製品へ配分するマスバランス方式のものが含まれています。見た目や成分の違いから環境価値を判断するのではなく、供給元の説明と証明の対象範囲を読むことが出発点です。日本製鉄のマスバランス方式を含む採用発表、JFEスチールのJGreeX採用発表

実務では、品質を確認する資料と、環境価値を説明する資料を同じものとして扱わないほうが分かりやすくなります。材質や規格への適合が分かっても、それだけで顧客の求める排出情報がそろうとは限りません。反対に、環境情報が充実していても、製品の機能評価を通過していなければ採用には進めません。

顧客への説明も、確認できた範囲から始めます。「特定の部材に対象鋼材を採用した」と説明する段階と、「製品全体のCFPを算定した」と説明する段階では、必要な根拠が異なります。素材の採用と製品全体の評価を混同せず、顧客が何を判断するために情報を使うのかを確かめると、調達と算定を同時に広げすぎずに済みます。

一部品番から検討する場合、どのように進めるか

対象を絞り、機能と供給、環境情報を確かめて継続採用を判断。条件が合わなければ別候補へ

ここからは、鋼管を使った製品フレームの一部へグリーンスチールの活用を検討する架空の例です。実在企業の採用実績や、西日本鋼管の納入事例を示すものではありません。また、特定の鋼管規格・寸法で対象材を入手できることを前提にはしていません。

あるメーカーが複数種類の製品フレームを製造し、そのうち一製品について取引先から材料面の環境配慮を求められたとします。全製品を一斉に切り替えるのではなく、まず対象製品のフレームを候補にすることで、必要数量と検討相手を絞れます。この時点では採用を決定せず、従来仕様を維持できる選択肢があるかを探します。

まず、対象と変更できない条件を決める

製造担当者は、現在使用している材料の種類、寸法、加工内容、必要な性能を把握します。営業担当者は、取引先が環境配慮という表現を求めているのか、特定の証明や数値を求めているのかを確かめます。同じ「低炭素材料への切替」という言葉でも、両者の目的が違えば採用条件も変わるためです。

例えば、発注元から材料メーカーまで指定されている場合は、その条件のまま環境価値を持つ選択肢があるかを調べる順序になります。自由に材料を選べる場合でも、必要な性能を後回しにしないことは共通です。最初に変更できない条件を決めておくと、魅力的な事例に引かれて、実際には使えない候補を深追いすることを防げます。

試す目的を決めてから候補材を評価する

次に、材料の供給条件を確かめ、試作や評価が必要なら何を確かめる試験なのかを決めます。切断・溶接・塗装などを行う製品では、従来材と同じ工程で扱えるかという観点が考えられます。ただし、実施する評価内容は製品仕様や品質管理の仕組みによるため、すべての製品に同じ試験を当てはめるのではありません。

一方、取引先へ渡す環境情報は、その評価結果とは別に内容を照合します。対象材の名称が載っているだけで十分なのか、対象数量や期間との対応が必要なのかが分かれば、調達先へ確認する内容も絞れます。材料を試した後で必要な情報が得られないと分かるより、試作前に情報の受け渡しまで見通しておくほうが手戻りを抑えられます。

継続できるかを見てから対象を広げる

試作がうまくいっても、量産数量での供給、注文頻度、納期、追加費用の扱いが合わなければ、そのまま継続採用には進めません。候補材を使うこと自体を目標にせず、製造・調達・営業のそれぞれで続けられる条件がそろったかを判断します。条件が合わなければ、別の部材や次の製品改定時期に検討を移すことも選択肢です。

この例の進め方は、「対象を絞る」「機能と供給条件を確かめる」「環境情報の受け渡しを合わせる」「継続採用を判断する」という流れです。対象を限定して得た知見は、次の品番を検討する際にも役立ちます。ただし、一品番で確認した結果を、規格・用途・加工条件の違う別製品へ無条件に広げないようにします。

自社の用途に合う鋼材の選択肢を知りたい方へ

西日本鋼管の鉄鋼販売事業では、調達・在庫・加工・品質管理・納品までを一貫して扱い、用途や使用環境、納期、コストに合わせた提案を案内しています。他社の採用例を見て自社でも検討したいときは、「どの製品に使いたいか」や「現在どのような材料を使っているか」の分かる範囲から、お問い合わせいただけます。具体的な材料の対応可否は、必要な仕様と調達条件に沿って確認します。

参考資料